暗号資産とトークンは何が違う？どうやって買うの？

トークンと仮想通貨は同じ意味？

そう考えていいよ

暗号資産（仮想通貨）のトークンって何のこと？

暗号資産（仮想通貨）で投資になじみ始めると、「トークン」というキーワードがよく出てきます。 トークンも暗号資産（仮想通貨）と同様に日夜を通じて価格が動き、金融商品と同じく保有できて、価格が値上がりすれば売却して利益を出すことができます。

トークンも暗号資産も違うのは言葉だけ？

トークンと暗号資産（仮想通貨）はどう違うのでしょうか？ トークン（Token）の辞書的な意味は「印、証拠品、代用貨幣、引換券、商品券、形ばかりのもの」です。

暗号資産のジャンルでも、ほぼ同様の意味で使われ、「仮想通貨の代わりに使える商品券」という認識でほぼ正解です。

トークンは暗号資産の商品券である

百貨店の商品券は、商品を購入するときに、その商品と商品券を交換（引換）することができます。単に物々交換を行っているだけなので、引換券とも表現します。

暗号資産（仮想通貨）の場合は、商品のかわりにサービスを受けるために、トークンと交換することができます。いわば、「サービス券」だといえます。

このように、トークンは暗号資産のサービスを利用するために存在していることがわかります。そして、暗号資産（仮想通貨）のように時間経過によって価値も変動します。

暗号資産（仮想通貨）とトークンはどう違う？

暗号資産（仮想通貨）もトークンも、特定のサービスと交換できる商品券です。毎日毎時間ごとに価値が異なり、株式や為替のように価格変動する特徴もあります。

トークンも暗号資産も同じだよね？

商品やサービスと交換可能であるという意味では暗号資産（仮想通貨）もトークンも同じものです。 どちらも貨幣の代わりとして使え、価格変動が生じるという、両者に違いは見られません。

例えば、ICOで新たに暗号資産（仮想通貨）を誕生させて、それをトークンと呼ぶことが普通にあります。 暗号資産もトークンも、両者に本質的な違いはないのですが、一般的には暗号資産（仮想通貨）とトークンは別物として捉える人が多いのが現実です。

ICOは、新規上場株とよく似た感じのシステムで、暗号資産（仮想通貨）やブロックチェーンを使って新サービス（新しい暗号資産）を開発した事業者が、投資家から資金調達得を行う手段です。 投資家は現金（法定通貨）を提供する代わりに、トークンを出資比率に応じて受け取ります。事業者は、そのことで開発資金を手に入れることになります。

出資した投資家は、投資額に応じて受け取ったトークンは、取引所を通じて市場で売買できます。 仮に新規発行する暗号資産（仮想通貨）に期待が高まり、発行前（サービス開始前）に高値がつくことも普通にあります。このような場合、トークンを持っている投資家は、売却して利益を確定させるのもよし、新規暗号資産と引き換えて価格変動を眺めるのも良しということになります。

このように、ICOで出資して手に入れたトークンも、つきつまるところ暗号資産と同じものだといえます。

同じものですが、一般に流通しているものを「暗号資産（仮想通貨）」、ICOを含め新規に生まれる暗号資産を「トークン」と呼び分けるのが慣例になりつつあります。

トークンはなぜ使われる？

ここまで、トークンも暗号資産も結局は同じものという肩透かしの内容になってしまっていますが、その誕生過程を追ってみると少しは違いも見て取れます。

かつては、サービスを開発する事業者が資金調達するには、一般的なものとしては、銀行に企画書を持ち込み直接融資を受ける、株式会社を設立し、株式発行により調達するくらいしかありませんでした。 さらに、大きな資金調達を行うためには、株式を一般公開する必要あり、株式取引所に上場するには、その大変さは知る人ぞ知るところです。 いずれにせよ、返済利息、法人化、株式上場のコストを考えると、資金調達の準備そのものにも多額のお金が必要になります。 そこで、サービスを開発する事業者が、株式発行するより、もっと簡単に手軽に資金調達を行うために、トークンは生まれました。

トークンは、株式上場のようなコストをかけずに、直接資金調達を行うことができるのが特徴です。 例えば、ICOを利用するための特別な資格や規約は存在しないため、ICOで世界中の投資家に向けて資金援助を要請することができます。

法人でも、個人でも、誰でも資金調達を行うことができるわけです。 一方、投資家へはトークンを発行して（メールする）だけで、後にトークンが値上がると期待して出資してもらうことになります。あえて言えば、将来的なトークンの値上がりが担保になります。

しかし、法定通貨のように国が保証した担保ではないので、ICO後に一般公開できなかった場合や、トークンが期待よりも値上がりしなかった場合でも補償する義務はありません。 暗号資産（仮想通貨）投資のほとんどは投資家の自己責任となり、ICOも例外ではありません。 事実、ICO詐欺などは日常茶飯事的によく見られます。

それでも、投資家が注目してしまうのは、過去にICOでトークンを発行し、その価値が100倍、200倍へと上昇した銘柄もあるからです。ギャンブル性が強いようにも思いますが、リターンの大きさは投資家を注目させます。 これから値上がる、新規暗号資産のタマゴを手に入れようと、ICOはハイリターンな投資先として、今では多くの資金が流れ込んでいます。

どんなトークンが存在するの？

一般的な意味でのトークンは、ICOなどで新規発行される暗号資産のことです。 通常は、ICOが終了した後、取引所にその暗号資産が上場させ、一般公開を果たすことになります。 この一般公開後はトークンとは呼ばず、暗号資産（仮想通貨）、もしくは新規暗号資産名で呼ばれるのが普通です。 中身はただのデータで変わっていないのですが、呼び名が慣例的に変わります。

現在取引所などで流通しているトークン例

トークンを利用するとよいことがあるか？

トークンと暗号資産は突き詰めれば、同じものというのが、これまでの内容ですが、歴史的・時間的違いで呼び名を変える慣例ができ上がっているといえます。

「トークンが大人になって暗号資産になった」というイメージでよろしいと思います。

トークンを購入する場合は、既存の取引所などで扱っているものを買うのであれば、それば普通の暗号資産の取引と大差ありません。 どちらかといえば、ICOで新しく開発されるトークンを買う場合が、いわゆる投資家心をくすぐる出資になります。

暗号資産（仮想通貨）で言えば、2017年12月頃からビットコインの価格が上昇し、一時期は1BTC＝200万円を突破していました。 そういった状況では、大きな単位でビットコインを手に入れることはできないため、高額になりがちなビットコインを敬遠する傾向が出ます。できるだけ安く入手できる、かつ、今後の値上がりが期待できそうな銘柄にシフトする投資家が増えました。ICOや発行されたばかりのトークンもその１つの選択肢です。

現在、暗号資産市場は転換期とされ、とりあえず暗号資産を買ってみるというだけでは、投資としての面白みがなく、期待できる利益も予想を下回ることが多くなってきています。

これから暗号資産（仮想通貨）投資を始めるという人は、将来的にはICO投資にも注目しておくべきです。ここからは、ICOに関連するトークンについて、チェックしていきます。

トークンの良いところ：成功したときの儲けが大きい

これまでに数多くのICOが行われ、そこで新しいトークン（新暗号資産）が誕生しています。 ICO後に大手取引所に上場するトークンで、その市場価値が暴騰したもの（Populous や Qtum など）も数多くあります。 つまり、トークンの最大の楽しみは、成功した時のその儲け幅の大きさです。

有名どころの成功銘柄はICOでトークンが発行され、多くの投資家から資金を集めて大成功したました。その後、大手取引所に上場が決定し、見事に通貨価値を上昇させたのです。

ビジネスモデルを持つ暗号資産であれば、多くの投資家が注目しやすいこともあり、トークンの価値も上昇しやすくなっています。こうした事例があればこそ、現在ではICOやトークンへの投資が活発化しています。

トークンの悪いところ：リスクが大きい

高リターンの投資は常に高リスクになるという原則があります。もちろんトークンもそうです。

トークンを沢山ゲットして、億り人になることを夢見てしまいがちですが、現実はそんなに天国ではありません。

例を挙げれば、ICOが台頭した2017年は、合計400件以上のICOが行われました。 しかし、その３分の２は一般公開を果たせずに、プロジェクトも水の泡となっています。 投資家はお金をドブに捨てたのと同様の結果に甘んじたことになります。

なぜ、プロジェクトが頓挫するといえば、コンセプトが似通ったビジネスモデルも多く、悪く言えば、先の暗号資産の改良版程度に収まっていることが多いからです。そのことは、悪いことではないと思うのですが、投資家の注目をひけるかどうか、興味深い投資対象だと感じてもらえるかどうかは別問題ということになります。

結局のところ、新規性に優れたコンセプトを打ち立てていて、その中でもさらに優れたものだけが生き残っているというのが、現在の戦況です。 ICOで予定通りの程度の資金を募ることに成功したとしても、取引所に上場しなければ、トークンの取引ができません。 トークンは取引所上場によって始めて価値が出るわけです。

トークン投資に失敗したら？

何らかの理由でICOや般公開が失敗したときは、投資家はどうなるでしょうか。 当然ですが、投資したお金を失うことになります。 数百万円が数億円に化けることがある一方、数百万円が紙も残らない電子ゴミになることもあります。

トークン投資というのは、取引所で一般的な暗号資産（仮想通貨）に投資するよりもはるかに高リスクで、購入トークン銘柄を選ぶ際は、ホワイトペーパーを十分に確認する程度の慎重さ、さらに関連サイトをチェックして現実味や実現性があるかどうかを精査してから、投資判断することが必要です。

とはいっても、数億円の夢を見て数百万円を失くすというのは、カジノを含めたギャンブルよりまだマシともいえなくもありません。

トークンに将来性はあるか？

ICOには詐欺的なものが多いということは、この記事でも他の記事でも書きました。 明らかに出資金狙いの詐欺は論外として、開発元の理念が理解できずに、詐欺的な理念だと誤解することもよくあります。 ビットコインも、論文をもとに開発が始まったばかりのときは、金融インテリ層も含めて詐欺的投資だと言っていました。

ただ、ICOによって発行されるトークンそのものは、暗号資産市場全体を見ればメリットも大きいと考えます。 というのも、トークンを利用すれば、誰でも簡単に資金調達ができるので、暗号資産やブロックチェーンに関連した優れたサービスが作りやすくなるからです。

実際のところ、ICOがうまくいく確率を考えると、宝くじを買うよりマシだという程度でしかないのですが、凡人から億り人になることを夢見る投資としては、無視するのももったいない世界です。 ICOのホワイトペーパーなどをしっかり見ていくと、かなりの確率でゴミは判別できるのですが、本物の詐欺は、ホワイトペーパーもよくできているので、プロの投資家どころか、エンジニアですらうなずける書き方をしているものも散見されます。 悪質な手口が横行したことで、金融庁による規制強化が行われています。

ICOそのものにはいいイメージを持ち人は少数だと思いますが、ゴミ山の中から原石を見つけるためには、億り人を目指す小金稼ぎにとって、無視するのはもったいないところでもあります。

暗号資産トークンまとめ

暗号資産（仮想通貨）とトークンの違いは、実のところ中身的には違いがないのですが、一般的な使われ方がポイントでした。

ICOと絡めて、トークンと聞けば、高リスクで高リターン狙いの投資を思い浮かべれば、ほぼ暗号資産投資の中でついていけます。 名前の違いそのものより、何に投資しているのかをしっかりチェックすることの方が大切です。